従業員が満足に働けているかどうかは、会社の業績を大きく左右する要因の1つです。どんなに優れた業績や実績を有する組織であっても、従業員が満足に働ける環境でなければ業績が傾く可能性もあります。
「自社で初めて従業員満足度調査（ES調査）を導入することになったが、何から始めればいいのか分からない……」「過去に実施したけれど、組織改善に活かせず形骸化してしまった……」とお悩みではありませんか？
従業員満足度調査を形だけに終わらせず、社内のエンゲージメント向上や定着率アップに繋げるためには、「失敗しない導入手順」と「正しい調査項目の設計」が不可欠です。
本記事では、ES調査の基礎知識やメリットはもちろん、具体的な調査項目、スムーズな導入手順、成功のためのコツまで徹底解説します。
Contents
従業員満足度調査（ES調査）とは
従業員満足度調査（ES調査）は、仕事内容や人間関係、環境など従業員がどれほど満足しているかを測るための調査です。以前に比べてワークライフバランスを重視する人が増えている中で、企業への満足度を測るES調査の重要度が高まっています。
少子高齢化により働き手が減少している中で、離職率の低下を目指す取り組みは積極的に行った方が良いと言えます。従業員満足度が高ければ高いほど企業業績に良い影響をもたらしますし、離職率の低下にもつながるのです。
実際にES調査を導入することで、どの程度のコストがかかり、どのような効果が得られるのかを事前に把握しておくと、社内での説明や意思決定がしやすくなります。
あわせて読みたい：[従業員満足度調査のメリットと費用｜離職防止など効果と選び方]
従業員満足度調査（ES調査）で期待できる変化
まずはES調査から期待できる変化や得られる効果についてご紹介します。ES調査によってどれほどの職場環境の改革を行えるのでしょうか。
従業員一人ひとりに起こる変化
ES調査によって分かった課題を解決する施策は、従業員一人ひとりだと「モチベーションの向上」が期待できます。また、会社に対する愛着心も湧いてくるでしょう。これは会社が従業員一人ひとりの意見を聞き入れ、行動に起こしてくれたということが個人に影響を与える要因となっています。働きやすい環境が作られることで、仕事へのモチベーションも自然と向上していくのです。
部署や部門、チームに起こる変化
部署や部門などチームで起こる変化には、業績アップが挙げられます。一人ひとりの意識が高まっている中でチームメンバーの活躍を目にした時、さらに向上心が高められていくからです。他にも、1つの部署が業績アップをすると、他の部署にも良い影響を与えるというメリットが期待できます。
組織全体で起こる変化
個人やチームが改革できれば、組織全体の業績も右肩上がりになることが期待できます。ES調査によって満足度が向上できれば、人事異動や採用など人事戦略も積極的になれますし、業績アップにつながる好循環スキームを構築できる強い組織が誕生します。
失敗しない！従業員満足度調査（ES調査）の導入手順
ES調査は、ただ実施するだけでは意味がありません。「結果を回収して終わり」になってしまうと、組織の課題解決に繋がらないためです。
社内のエンゲージメントを高め、定着率向上に繋げるための具体的な導入手順と、段階ごとの重要なポイントを解説します。
なお、体制やリソースが限られる中小企業の場合は、進め方に工夫が必要な場面もあります。
あわせて読みたい：[中小企業の従業員満足度調査のやり方｜初めてでも失敗しない手順]
ES調査を行う目的を明確にする
ES調査では会社に対する不満や悩み、一人ひとりのモチベーションを把握でき、現状における様々な情報を得られるメリットがあります。しかし、ES調査はただ実施するだけでは意味がありません。調査結果を得るだけで終わってしまっては、組織の課題をしっかり解決することにつながらないためです。
離職率が高い原因を探る、不透明だった人事施策のPDCAをはっきりさせる、残業が多い労働環境の改善など、目的を明確にすることで初めてES調査を実施する意味を成します。
調査書の質問カテゴリを絞る
ES調査実施によって得られる目的を達成するためには、ES調査書を作成内容が重要になってきます。質問内容の設定が的確ではないと、目的達成のための情報は得られません。
調査を行う目的に合わせて、質問するカテゴリや設問を設定していきましょう。「生産性の向上」を目的にしている企業なら、下記の項目で調査を実施するのがおすすめです。
- 仕事の内容の満足度
- 人間関係の満足度
- 教育制度の満足度
- 処遇について
- 仕事のやりがい
- 給与の満足度
調査書を作成する
調査項目を設定したら、設問を作成していきます。どの従業員が見ても質問内容を理解できるように文言には気を付けましょう。回答形式は、「当てはまる」「当てはまらない」「わからない」といった中から1つまたは複数個答えを選択する、選択回答形式がおすすめです。
空欄スペースに回答を記入する自由回答形式の場合、手軽さに欠け、回答者の心理的抵抗感が強まったり、途中でやる気が損なわれてしまったりするなど、デメリットも多いです。しかし、選択回答形式であれば従業員が答えやすいことから回答率もアップしやすく、さらに結果をデータとしてまとめやすいメリットも得られます。
ES調査を実施する
調査書が完成したら、いよいよ従業員へアンケートを配布して回答を募ります。 ここでの最大のポイントは、「ただURLを送りつけるだけではなく、実施の背景や目的を丁寧にアナウンスすること」です。「なぜ今この調査が必要なのか」「回答によって不利益を被ることはないか」をしっかり伝えることで、従業員が安心して本音を答えられるようになり、回収率の向上にも直結します。
社内チャットやメールでそのまま使える周知用のテンプレートや、回答率を上げるための書き方のコツは、こちらの記事[【回答率を上げる】アンケート依頼文・メールの書き方とテンプレート]で詳しく解説しています。配布の前にぜひ参考にしてください。
集計結果をまとめる
ES調査の回答を集計し、データとしてまとめていきます。集計方法には「単純集計」と「クロス集計」の2つがあります。
単純集計は設問ごとの合計回答数や「満足している」「満足していない」などの回答の割合を表示させる集計方法です。単純集計は会社の弱みや問題、強みをシンプルに把握できるのが特徴になります。
クロス集計は単純集計をより細かく表示される方法になります。「男女別」「階層別」「入社別」などの表示が加わるため、特定のグループの状態や傾向をより把握できます。
クロス集計だと集計に時間はかかってしまうものの、単純集計では見えてこなかった男女・部門別などの満足度の差など、様々な課題が浮き彫りになってくることも多いです。集計を作成するのに時間が費やせるという場合には、クロス集計をおすすめします。
集計後、どの項目から改善に着手すべきか迷う場合は、複数の指標を組み合わせて優先順位を可視化する方法も参考になります。
あわせて読みたい：[【第4回】満足度ポートフォリオの多角的な切り口]
課題解決のための施策を練る
集計結果を基に分析を行うと、会社の課題が見えてくるはずです。課題を解決するためには対策・施策を検討して実行する必要があります。
施策は課題によって行うべきものが異なりますが、「生産性の向上」を目的としている場合には、課題解決につながる研修の実施や教育を充実させることなどが一般例として挙げられます。ES調査を通して行う施策は、調査結果を分析した事実を根拠にできるため実行に移しやすい特徴を持ちます。
ES調査のプロジェクトチームのみならず、従業員が一丸となって課題の解決にあたれる強みが得られるのです。
最後は必ずフィードバックを行う
施策が固まったら、必ず調査の対象となったすべての従業員に結果と今後の動きをフィードバックしてください。
- 経営層への報告： 課題と長所をデータで示し、施策によってどう業績や定着率が向上するかを提案します。
- 従業員への報告： 浮き彫りになった課題を隠さず共有し、「今後会社としてどう変えていくか」「どんな協力を求めるか」を伝えます。
このフィードバックは、調査実施後、できるだけ期間を空けずに（理想は1ヶ月以内）実施するのが望ましいです。時間が経つほど従業員の改革意識や不満は風化し、次の調査の回答率が下がる原因になります。データを素早く集計し、スピーディーなアクションに繋げましょう。
また、フィードバックはES調査後あまり期間を開けずに実施するのが望ましいです。時間が大きく空いてしまうほど、従業員の改革意識は薄れてしまうものです。調査の内容も忘れられてしまうことが多いので、早めにデータを集計して施策の検討とフィードバックを行いましょう。
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まとめ
従業員満足度調査（ES調査）は個人、チーム、組織全体の課題を明確にし、長所を活かした施策で会社の未来に貢献できるものです。ただし、ES調査を無計画で実行するのはNGです。正しい順序で行うことで、ES調査の恩恵もしっかりと受け取ることができます。
今回ご紹介してきたポイントを参考にしながら、従業員一人ひとりが満足できる会社づくりを始めてみてはいかがでしょうか。
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